トップメッセージ

研究開発力を基盤に変化をリードし、「サステナブル」な「食」・「生活」に関わる社会課題の解決に向けたソリューションとして、
安全な製品・質の高いサービスを提供することが我々の使命

当社は、三井化学株式会社の農業化学品事業と三共アグロ株式会社の統合により2009年4月に誕生した三井化学アグロ株式会社を母体として、2022年1月にMeiji Seikaファルマの農薬事業であった株式会社MMAGの株式を取得し、2023年3月に両社の子会社を含むグループを再編後、社名を三井化学クロップ&ライフソリューション株式会社に変更し、新たな船出をむかえました。当社は、三井化学株式会社の農業化学品事業と三共アグロ株式会社の統合により2009年4月に誕生し、経営理念として、「食の安全と信頼性」「生活の質の向上」に対応した高品質な製品・サービスの提供を通じて社会に貢献することを掲げています。

当社は「食の安全と安定確保」「生活の質の向上」に対応した高品質な製品・サービスの提供を通じて社会に貢献することを目指しており、「食の安全と安定確保」に貢献する「クロップソリューション事業」、「生活の質の向上」に貢献する「ライフソリューション事業」を中核とし、社会課題の解決へのソリューション事業を通じた社会貢献を目指しています。

3つの歴史と実績を融合し、新たな企業文化を醸成し、
変化の激しい事業環境に対応し、継続的な会社の成長を目指す

当社のクロップソリューション事業は、当社の母体の一つである三共が、1921年に日本初となる化学合成農薬「クロルピクリン」の開発に成功したことに始まります。以来、100年以上にわたり、農薬の製造・販売を通じて農業の発展の一翼を担ってまいりました。当社は前述の通り、三井化学・三共・明治製菓という3つの起源を持っており、3つの歴史と実績をリスペクトをもって融合し、新たな企業文化を醸成することで、変化の激しい事業環境にも適切に対応し、継続的な会社の成長を目指したいと考えています。

新農薬の研究開発は、着手から販売開始までに多くの時間と費用を要しますが、近年は研究開発に関する費用はますます多額になり、開発期間も長くなっています。研究開発投資を継続する為には、15~20年以上先の未来を見据えた明確なビジョンに基づく新製品開発と、見出した新製品の確実な製造と販売拡大が両輪で機能することが不可欠だと考えています。
常に未来にむけた新たな種を撒き、いま成すべきことを着実に実行していく。その積み重ねこそが当社の強みであり、安全にご使用いただける製品やサービスの提供につながっていると思います。

過去20年の原体開発では、三井化学アグロは7原体を上市しましたが、そこに同期間で6原体を上市したMMAGが加わり、開発パイプラインも含めて原体ポートフォリオの拡充が進んでいます。加えて、研究者・基盤技術の融合により、創薬研究のみならず製剤研究の強化も進んでいます。

「伸長する世界市場」「スマート農業など多様化するニーズ」
「化学農薬の安全性・環境負荷低減」等に応える
技術革新に取り組む

海外事業の拡大では、当社が登録を取得している国と地域は100以上であり、各国のパートナーや販社への販売をベースに、重点国を中心とする自社製品販売やマーケティングなどの機能強化も進めており、伸張する世界市場への事業展開は今後もさらなる可能性を秘めています。

事業環境の変化に目を向けると、国内では農業従事者や耕作地の減少、世界では新興国の人口増に伴う食糧需要の増加、欧米では農薬法制の厳格化や環境規制強化などがあり、技術面ではデジタル技術を活用したスマート農業の普及など、多様化するニーズに応えていくことが、新たな可能性に繋がると考えています。

近年、製品の「安全性」・「低環境負荷」に関する社会のニーズや法的要求事項は、世界的に厳格化しています。当社は必要な技術の高度化に力を注いでおり、技術革新の方向性として、我々が長年得意としてきた「化学農薬の安全性・環境負荷低減の追求」に加え、新たに天然物関連技術による「バイオソリューションの強化」の両輪で取り組んでまいります。2022年1月にMMAGを当社グループに迎えましたが、その理由の一つには天然物由来の製品ポートフォリオや関連技術の充実を図るという狙いもありました。天然物関連のシナジーの創出により成長を加速させ、世界市場における存在感をさらに高めていくというシナリオを描いています。

食糧問題や生活環境改善等の社会全体のサステナビリティに、
企業として果たすべき役割を担い、
サステナブルな食と生活に貢献する
グローバル・ソリューション・カンパニーを目指して邁進する

もう一本の柱であるライフソリューション事業では、自社原体を用いた高性能なシロアリ防除剤や住宅の建築様式の変化に対応した工法、ペット・畜産用の殺虫剤、一般家庭用薬剤など、暮らしの環境改善を行うサービスの提供拡大を進めています。

さらに、感染症を媒介する蚊から人間を守るベクターコントロール分野では、当社を含む世界をリードする主要な農薬企業が2040 年までにマラリア被害ゼロを目指す「ZERO by 40」に参画しています。当社が長年培ってきた技術を駆使し、既存薬剤に抵抗性を持つ蚊にも有効な薬剤を実用化することで、マラリア撲滅という社会課題の解決に向けた取り組みを推進していきます。

当社の事業は環境への配慮の下、食糧問題や生活環境改善といった社会全体のサステナビリティにも深く関連するものであり、企業として果たすべき役割、社会的責任はより大きくなっています。そうした市場や社会のニーズに応えるべく、当社は企業市民として地球環境との調和を図り、社会から信頼される企業を目指します。社内においては、今後も社員の個性を尊重しながら、それぞれの能力を活かすことで変革への挑戦し、ダイバーシティに富んだ活気ある企業風土を醸成します。グループ企業・パートナー企業との連携強化を進め、引き続き一丸となって、持続的な社会課題の解決とグループの発展に取り組んでまいります。

これからも当社は、研究開発力を基盤に変化をリードし、製品・サービスを通じてサステナブルな食と生活に貢献するグローバル・ソリューション・カンパニーを目指して邁進し続けてまいります。

代表取締役 社長執行役員 CEO
垣元 剛